東京五輪の開幕延期を要求したスポンサーはどこ?東京オリンピックスポンサー企業一覧も!

日本経済新聞の傘下である英国フィナンシャルタイムズという経済紙から、東京五輪の一部スポンサーが開幕延期を要求したというニュースが入ってきました。

そこで、東京五輪の開幕延期を要求したスポンサーはどこなのかや、東京オリンピックのスポンサー企業についても調べてみました。

では、早速どこのスポンサーが東京五輪の開幕延期を要求したのか、見ていきましょう!

東京五輪の開幕延期を要求したスポンサーはどこ?


英国フィナンシャル・タイムズ(Financial Times、FT)で、紹介されていた東京五輪の開幕延期を要求したスポンサーとはどこなのでしょうか?

調べたところ、ネットではこんな情報がありました。

FT紙の記事ではsponsorsと複数形になっているので、有力なスポンサー企業が複数そうした申し入れをしていると思われます。

フィナンシャルタイムズの記事内に、「sponsors」とスポンサーの単語が複数形での表記になっているので、複数のスポンサー企業が東京五輪の開幕延期を要求しているらしいことが分かりました。

そこで気になるのは、どこのスポンサーが東京五輪の開幕延期を要求しているかですよね。

ネットでも、気になるとの声が多数上がっていました。

私も個人的に、どこのスポンサー企業が東京オリンピックの開催を延期しているのか気になって調べてみたのですが、どこのスポンサー企業が東京五輪の開幕延期を要求しているか、情報を見つけることが出来ませんでした。

おそらく、今後、色々な影響もあると思われるので、東京五輪の開幕延期を要求した一部スポンサーの企業名は出てこないかと思われます。

東京五輪と言えば、企業としては最も名前を売ることができる機会なので、これまで東京オリンピックの開催に向けて様々な投資をしてきたスポンサーの立場からしてみれば、何としても開催してほしいという気持ちがあるかと思われますが、今回の世界的なパンデミックにより、東京五輪の開催を延期したほうがいいのでは?という声が多数あるので、理想と現実では、なかなか上手くはいかないところですよね。

次に、東京五輪のスポンサーとしてどの企業が参加しているのかについて、まとめてみたので見ていきます。

東京五輪のスポンサー企業はどこ?


東京オリンピックのスポンサー企業はどこなのかを調べるため、日本オリンピック委員会(JOC)のHPを2021年6月5日現在で確認したところ、79の企業がスポンサーとして紹介されていました。

スポンサーは4分類に分かれていて、「ワールドワイドオリンピックパートナー」、「JOCゴールドパートナー」、「JOCオフィシャルパートナー」、「JOCオフィシャルサポーター」があるので、各分類のスポンサー企業を見ていきましょう!

ワールドワイドオリンピックパートナー


ワールドワイドオリンピックパートナーとは、IOCと契約した最上位のスポンサーとのことです。

1業種1社で10年の契約期間と決められているそうなので、同業者のライバル企業が入っていたら、ワールドワイドオリンピックパートナーにはなれないんだそうです。

国内外問わず、オリンピックのスポンサー活動が出来るため、いわば、東京五輪のメインスポンサーとか、お得意様と言っていいのではないでしょうか?

以下の、14社がワールドワイドオリンピックパートナーとしてスポンサー契約しています。

・コカ・コーラ
・Airbnb(エアビーアンドビー)
・アリババグループ
・Atos(アトス)
・ブリヂストン
・ダウ・ケミカル
・GE(ゼネラル・エレクトリック)
・intel(インテル)
・オメガ
・パナソニック
・P&G(プロテクター・アンド・ギャンブル)
・サムスン電子
・トヨタ自動車
・Visa(ビザ)

ちなみにスポンサー料は正式に発表されていませんが、トップ企業が名を連ねているので数百億以上のお金が動いていそうです。

現に、トヨタは年間で200億円払ったのでは?という噂もあるくらいです。

次にJOCゴールドパートナーについて見ていきましょう!

JOCゴールドパートナー


JOCゴールドパートナーは、年間で約25億円のスポンサー料を払うとなれると言われていて、15社が契約しています。

そして、日本国内限定になりますが、スポンサー活動が出来るそうです。

・アサヒビール
・アシックス
・キャノン
・ENEOS(エネオス)
・東京海上日動
・日本生命
・NEC
・NTT
・野村ホールディングス
・富士通
・みずほフィナンシャルグループ
・SMBC(三井住友フィナンシャルグループ)
・三井不動産
・明治
・LIXIL(リクシル)

では、次にJOCオフィシャルパートナーについて見ていきましょう!

JOCオフィシャルパートナー


JOCオフィシャルパートナーは、年間で約20億円支払うとなれるといわれています。

32の企業が契約していて、スポンサー活動は日本国内に限定されます。

しかし、JOCゴールドパートナーよりもスポンサー活動は制限されるそうです。

・味の素
・アース製薬
・EF Education First(イー・エフ・エデュケーション・ファースト)
・エアウィーヴ
・キッコーマン
・KNT-CTホールディングス(近畿日本ツーリスト)
・JTB(ジェーティービー)
・シスコシステムズ
・セコム
・ANA(全日本空輸)
・ALSOK(アルソック)
・DNP(大日本印刷)
・ダイワハウス工業
・東京ガス
・東京メトロ
・TOTO
・東武トップツアーズ
・凸版印刷
・NAA(成田国際空港)
・日清食品ホールディングス
・日本郵政
・日本航空ビルディング
・JAL(日本航空)
・JR(東日本旅客鉄道)
・久光製薬
・三菱電機
・ヤマトホールディングス
・リクルート
・読売新聞
・朝日新聞
・日本経済新聞
・毎日新聞

JOCオフィシャルサポーター


JOCオフィシャルサポーターは、日本国内限定でスポンサー活動が出来ますが、JOCオフィシャルパートナーよりも制限が加わります。

年間の契約金を調べてみたのですが不明でした。

以下の17企業がJOCオフィシャルサポーターとして契約しています。

・AOKIホールディングス
・アグレコ
・ECC
・EY(アーンスト・アンド・ヤング )
・KADOKAWA
・Google
・コクヨ
・清水建設
・TANAKAホールディングス
・乃村工藝社
・パーク24
・パソナ
・丸大食品
・モリサワ
・Yahoo!JAPAN
・産経新聞
・北海道新聞

個人的には名前を知らない企業がいくつかありましたが、大半が大手企業を始めとした名だたる有名企業がスポンサーとして名を連ねており、いかに東京オリンピックが期待されているかが分かりますよね。

しかし、現状は、実際に開催できるのかどうかは、不安なところなので、東京五輪の開幕延期を要求したスポンサーの気持ちもわからなくはないなと思いました。

まとめ


今回ご紹介した、上記79のスポンサーの内、複数のスポンサーが今回の東京五輪の開幕延期を要求しているそうなのですが、やっぱり本当に開催できるのかが不安に感じてしまいますよね。

東京オリンピックが開催されるのか、延期されるのか、はたまた中止なのか、今後の動向を見守っていきたいと思います。